☑ 急速に変化する事業環境に適応していくうえでマネジメントチームの意識改革と行動変容が急務である。
☑ 経営メンバーの意思決定及び問題解決の質を高めるたい。そのための実践的なマネジメント研修を受けさせたい。
☑ 次世代の経営を担う人材を選抜し、マネジメントに必要な知識を修得させたい。
貴社が抱える可能性のある課題と弊社のサービスが提供する価値
• コミュニケーションの良化とチーム協働の強化：従業員の孤立感や疎外感を解消し、対話を通じて「意味の共有化」を深めることで、働きがいのある職場づくりを支援します。
• 全階層におけるキャリアデザイン支援とモチベーション向上：若手からシニアまで、自己成長と自律性を支援し、モチベーションを高めるためのプログラムを提供します。
• 権限移譲の推進と自律性の支援：細かい指示命令からの脱却を促し、社員一人ひとりが自己目標を設定し、内発的に挑戦できるような環境づくりを支援します。
• 企業ビジョンと社員のキャリアビジョンの統合：貴社のビジョン（経営理念、使命、ゴール）と社員のキャリアビジョンを統合し、目標設定と業務デザインのあり方を改革することで、自己成長と自律性を支援します。
• 業務プロセスの可視化・合理化・共有化、OJTによる人材育成の強化：属人化しがちな業務プロセスを可視化・合理化し、職場での共有化を促進することで、OJTによる人材育成や引継ぎの迅速化、助け合いの文化醸成を支援します。
• サプライチェーン全体の継続的改善手法の体系的学習：顧客や協力会社を含むサプライチェーン全体を認識し、部分最適ではなく全体最適を目指す継続的改善手法を体系的に学ぶ機会を提供します。
• 持続的に繁栄できる事業システムを創造する経営者人材の育成：事業環境やビジネスモデルを診断し、持続的な繁栄を可能にする事業システムを創造できる経営者人材の育成を支援します。
弊社は、ビジネスモデル改革支援（14社）、組織風土改革支援（5社）、次世代リーダー育成研修（5社）、企業内マネジメント研修（7社）など、豊富な実績と経験を有しております。東証プライム上場企業から中堅中小企業、非営利組織まで、幅広いクライアントへのサービス提供経験がございます。代表取締役の鬼澤有治はシニア・イノベーションコンサルタントであり、公益社団法人日本証券アナリスト協会公認アナリストの資格も有しております。
貴社の人材ビジョンに関する経営トップへのヒアリング、個人またはグループ面談による職場学習環境意識調査を実施し、貴社の組織風土、ビジネスモデルを深く共有させていただいた上で、各等級の受講生様の学習課題に合わせて詳細に企画設計します。受講対象者（階層別、職種別、部署別）にとって最適な学習テーマ、教授方法（座学、エクササイズ、ワークショップ、対話集会、実践課題シート、課題図書）、開催方法（対面、オンライン、合宿）を企画設計いたします。ZoomやTeamsを用いたオンライン研修、欠席者への補講、研修後のフォローアップ面談、事前事後アンケート調査、人材育成・組織開発に関するコンサルティングも提供いたします。
全14の学習テーマは、新入社員から経営幹部層まで実践的な知識（理論、方法論、道具）をカバーしています。貴社の経営課題の解決に深く関連する学習テーマを中心に構成を検討し、階層を超えて全員が受講すべきテーマ、階層別に分けるべきテーマ、職務別に分けるべきテーマに大別してご提案します。特に、コミュニケーション、ビジョン、モチベーション、リーダーシップは、心理学、哲学を土台としているため、階層を超えた共通理解の醸成が重要と考えております。
１つの学習テーマは１日（6.5時間）または半日（4.0時間）を想定しております。受講生が全国から集まる場合や合宿研修の場合など、貴社の状況に合わせて開始時刻や期間を柔軟に調整することが可能です。
研修プログラムでは、実際の課題に取り組みながら学ぶ「アクションラーニング」を導入しています。
座学で理論や技法を学んだ後、大きく深い問いの形でエクササイズや実践課題を与え、受講生は内省し、同僚と対話し議論し、実践経験を通じて自分なりの答え（持論）と方法論を見つけに行きます。
個人レベルでの意識変容にはある程度の時間（半年から１年）がかかると考えております。また、行動変容を受け入れる職場の空気（学習環境）も重要であるため、本研修プログラムは半年から１年かけて、階層や職種を超えた全社員を対象に実施することで、主体的な改善や改革に向けた組織的な動きを生み出すことを可能にします。
学習テーマは、受講生が興味・関心を持ち、深く学び、実践につなげたいという「意識変容」が起こるよう設計されています。日本のような集団行動を重視する組織文化では、企業内研修で同僚とともに学ぶことが、学んだことを行動につなげやすいという大きなメリットがあります。
学習を深めるために、座学、エクササイズ、ワークショップ、対話セッションの４つの学習方法を学習テーマに合わせて効果的に組み合わせます。座学で概念や理論を正確に伝え、エクササイズで思考を刺激し、ワークショップでグループ議論を通じて探求し、対話セッションで学んだことを仕事にどう生かすかを省察します。
研修時には、講義内容の要点をまとめた「講義用レジュメ」、練習問題や自己省察用の「エクササイズシート」、予習・復習用の「実践課題シート」、深く理解するための「テキスト」を配布し、これらを社内情報システムで共有（アーカイブ）することを推奨します。
弊社は、成人学習の原理に基づいたアプローチを採用しています。
• 人は学ぶ必要性と興味を覚えた時に動機づけられ、何かを成し遂げようと動機づけられる時に最も学習します。
• 経験は成人学習の最も豊かな資産であり、経験を省察した時に学習が強化されます。
• 人格、精神、価値観、感情の全てが関わるときに学習は最も深まります。
• 責任や説明責任があるとき、また、既存のコンセプトを整理し、独自のアイデアをまとめ、新たな情報を探すことを強いられるときに重要な学習が起こります。
• 緊急の問題を解決するための十分な時間と場所が整えられたときに最も強力な学習となります。
• 他者からのフィードバックや、グループとしての責任が学習を促進します。
• 不慣れな状況下で未経験の問題に取り組むことは、強力な学習を掘り起こします。
• 結果を知ることができ、リスクを冒すことが許されるとき、最も学習します。
これらの原理を取り入れることで、変化の激しい現代において求められる「適応的な問題」を解決する人材を育成することができます。技術的な問題とは異なり、適応的な問題には正解が一つではなく、実行するグループメンバーがどのように正解を作り出し合意し、行動するかが重要です。
研修実施後には、研修成果報告書の作成と経営トップへの報告、研修教材のアーカイブ作成、全社員向け研修成果報告会の開催を行います。これにより、受講生が取り組んだ実践課題の成果や職場学習環境意識調査の結果を経営トップに報告し、継続的な学習環境を支援します。研修成果報告会では、実践課題に真剣に向き合い自己変革をなし得た受講生やチームの発表を通じて、全社員の学習意欲を刺激し、組織全体の学習文化を醸成します。
コミュニケーションの本質を理解する。思考の働きとそれを阻害する思考のワナについて学びます。対話は情報伝達、意思の疎通ではないもっと深いところで行われる意味の共有化を可能にします。対話を行う際のルールや技術を、実際に対話集会を開催して経験します。
個人の夢、個人の強み、組織の業績、組織の使命、社会的成果の５要素を統合するための目標管理（MBO）のあり方、組織のビジョン（コア・バリュー、パーパス、ミッション）の意義について学びます。経営トップとの座談会を実施し、ビジョンの共有を図ります。
自分という船の乗組員ではなく、船長になる。外からの要求ではなく、自分の内にある生まれながらに持つ自律性、自己成長、関係性の欲求を充足することで、働きがい、幸福感を実感できるようになります。自分のやる気に火をつけるには、自己分析にもとづく持論の形成が必要です。そのための方法を学びます。
リーダーシップに関する研究者による最新の公式理論、偉人の持論を学びながら、リーダーシップの持論を確立する。リーダーシップとフォロワーシップは一体であり、状況やチームメンバーの一人ひとりに応じてリーダーシップを発揮することが求められます。
業務フローチャートを用いて担当する事務手続きを可視化します。また、展開フローチャートを用いて、顧客、取引先など社外の主体と複数の部門が連携しながら特定の活動（例：受注から納品までのプロセスの流れ）を可視化します。そして可視化されたプロセス及びシステム全体を改善するための技法を学び改善につなげていきます。
チームで問題や対立を定義（分析）し、解決策を生み出し、課題実現に向けた施策を遂行するための方法論およびツールを学びます。論理の規程、３つの因果律、目的、必要条件、前提条件から成る目的律を学び、ものごとが生じる論理の背後にある仮説を徹底的に疑い創造的に検証します。
システムに内在する制約条件を見つけ効果的に管理し、システムを最適化し、持続的利益成長に導く方法論を学びます。製造業の生産管理システム、サプライチェーンマネジメントの改善・改革を進めるための基本的な理論、方法論、ツールを学びます。また現場での意思決定（受注判断、投資判断など）に役立つスループット会計を学びます。
制約条件の理論（TOC）をプロジェクトマネジメントに適用した方法論CCPMを学びます。プロジェクトが計画通りに進まない５つの要因を理解し、プロジェクトの期間とコストを条件づけるクリティカルチェーン管理の方法論を学びます。
因果ループ図、ストック/フロー図を用いて事業システムの動態的な挙動を解析、モデル化し、システム全体を最適化する理論、方法論を学びます。
日本文化の特殊性を異文化圏との比較で明らかにし、日本の企業組織に適合した企業風土改革のアプローチ方法を学びます。働く人びとの主体性、チームワーク、自己修練（成長）を引き出すためことを目的に、相互依存関係にある組織３要素、コミュニケーション、モチベーション、ビジョンに効果的に働きかけ組織風土を良化するための実践的な方法論を学びます。
企業文化論は、コミュニケーション論、ビジョン論、モチベーション論を統合的に学び、職場風土の改革をするためのリーダーシップ論について論じます。
持続的な高収益性を実現することを目的に、ビジネスモデル分析、事業環境分析、利益モデル（28型）分析の手法を用いて、現在の事業を診断し、事業改革の課題を明確化する方法論を学びます。
テクノロジーとは何か。テクノロジーはどのようなメカニズムで進化するのか。その本質を理解し、自社のテクノロジーを活用または進化させるための方法論を学びます。
政治・経済・社会・技術（PEST）のトレンドを分析し、事業に決定的な影響を及ぼす推進力を特定し、確実性の高いものと低いものに切り分け、３～４のシナリオを作成し、それぞれに適応する戦略的行動計画を作成する方法論を学びます。
会計の初学者を対象に、財務三表［損益計算書（PL）・貸借対照表（BS）・キャッシュフロー計算書（CS）］の作成ロジックを一体的に学習し、基本的な財務諸表分析、現場での意思決定への適用スキルを学びます。
• サービス内容：貴社の人材育成に関する課題認識を共有した上で、企業内研修プログラムの企画運営を行います。単一または複数の学習テーマに対応し、複数回実施の場合は、研修間の期間に実践課題を設定し、個別またはグループ単位でのコーチングを行います。
• サービス料金：学習テーマ１単位１日（6.5時間）につき30万円（税抜）となります。受講人数が30名を超える場合は、1名あたり5,000円の追加料金が発生します。
• お支払方法：弊社指定銀行口座へのお振込みをお願いいたします。
• 付帯条件：面談会場および研修実施施設の準備、実施場所が弊社所在地（名古屋市）より片道100キロを超える場合は交通費・宿泊費の実費をご負担いただきます。
弊社の企業内研修サービスは、貴社の人材育成課題に対し、深くコミットし、持続的な成長と発展に貢献することをお約束いたします。ぜひ、貴社の未来を担う人材育成の一環として、弊社のサービスをご検討いただけますと幸いです。
Webからもお問い合わせ・ご相談を受け付けております。
