多くの企業経営者が事業環境の変化が加速している現実にたいして危機意識を高めつつあると同時に，生き残るためには，多くのリーダーが必要になると気づき始めている。その背景には，大きく3つの要因があると思われる.

まず，第一に，技術革新が指数関数的に進んでいることである。特に，情報通信技術，遺伝子工学，ナノテクノロジー，ロボット，人工知能，センサー，ビッグデータ解析の分野では，実現する機能が急速に向上または多様化する一方で，供給コストが大きく下がりつつある。その結果，これまで製品またはサービスを事業として提供するには，技術面，コスト面で制約となって解決できず棚上げされてきた多くの問題が容易に解決できるようになってきた。

第二に，企業活動の地理的範囲が急拡大していることである。21世紀に入り中国や東南アジア諸国やインド，資源大国であるロシア，ブラジルなどの新興国が飛躍的な成長を遂げ，所得水準が年々高い率で増加した。そうした成長を見越して多くの企業が，製造または販売サービス拠点を海外に設けたため，国際貿易と直接投資が急激に拡大した。これまで国内市場で事業を展開していたコンビニエンスストア，スーパーなどの小売業や飲食店などのサービス業が，国内人口減少による成長の制約を脱するために海外出店を加速してきた。このように急速に進む経済のグローバル化は，国境を越えて企業間の相互依存関係をますます高める一方，企業間競争はますます高まってきた。

第三に，顧客ニーズが多様化しかつ高度化していることが考えられる。小売販売額に占めるインターネット通販のシェアは，我が国の5％に対して中国は10％に達する。中国の個人消費金額は，日本の倍の500兆円であるため，インターネット通販市場は50兆円の規模にまで成長している。さらに，その市場規模は年率30％前後で成長してきている。たとえば中国のアリババ集団は，amazonに対抗し，グローバル展開を加速し，世界の中間層20億人の顧客獲得を目指している。また，消費財メーカは国や文化が異なる市場に適合した商品を開発し，拡大するインターネット通販市場に投入するため，消費者の選択の幅が加速的に増大している。さらに，SNSの普及により口コミ効果が大きく製品販売に影響するようになったため，消費者を全人格的存在として認識し，マインドやハートだけでなく，その精神性に訴求できるようなマーケティング戦略を採用しつつある。人権，環境など世界的な共通課題に事業活動をつうじて積極的に取り組む企業が，消費者の精神性に訴え，消費者から高い支持を受けつつある。