問題には2種類あります。まず答えが必ず1つある問題、すなわち人工知能(AI)やその道の専門家の知識に頼ることで技術的に解決が可能な問題(技術的な問題)である。もう1つは、いままで経験がなく、いまだ満足のいく解決方法がない問題、すなわち、いかなる専門知識またはアルゴリズムも完璧には応用できない問題(適応的な問題)があります。マネジメントは、適応的な問題を解決するのが仕事です。それには科学的な理論、方法論、ツールを創造的に適用し実践的な行動が必要になります。それが明日の競争優位になります。
貴組織の経営課題、ビジネスモデル、人材ビジョンに関する徹底したヒアリングにもとづいて、貴社のマネジメントに関する本質的かつ必須の知識だけを厳選し、カリキュラムを作成します。
① コミュニケーション研修
コミュニケーションの本質を学びます。思考の働きとそれを阻害する思考のワナについて学びます。対話は情報伝達、意思の疎通ではないもっと深いところで行われる意味の共有化を可能にします。対話を行う際のルールや技術を、実際に対話集会を開催して経験し、現実のコミュニケーションに役立てるための基本的な手法を学びます。
② ビジョン研修
個人の夢、個人の強み、組織の業績、組織の使命、社会的成果の5要素を統合するための目標管理(MBO)のあり方、組織のビジョン(コア・バリュー、パーパス、ミッション)の意義について学びます。経営トップとの座談会を実施し、ビジョンの共有を図ります。
③ モチベーション研修
自分という船の乗組員ではなく、船長になる。外からの要求ではなく、自分の内にある生まれながらに持つ自律性、自己成長、関係性の欲求を充足することで、働きがい、幸福感を実感できるようになります。自分のやる気に火をつけるには、自己分析にもとづく持論の形成が必要です。そのための方法を学びます。
④ リーダーシップ研修
リーダーシップに関する研究者による最新の公式理論、偉人の持論を学びながら、リーダーシップの持論を確立します。リーダーシップとフォロワーシップは一体であり、状況やチームメンバーの一人ひとりに応じてリーダーシップを発揮することの大切さを学びます。
⑤ 業務プロセス改善スキル研修
業務フローチャートを用いて担当する事務手続きを可視化します。また、展開フローチャートを用いて、顧客、取引先など社外の主体と複数の部門が連携しながら特定の活動(例:受注から納品までのプロセスの流れ)を可視化します。そして可視化されたプロセス及びシステム全体を改善するための技法を学び改善につなげていきます。
⑥ 論理思考プロセススキル研修
チームで問題や対立を定義(分析)し、解決策を生み出し、課題実現に向けた施策を遂行するための方法論およびツールを学びます。論理の規程、3つの因果律、目的、必要条件、前提条件から成る目的律を学び、ものごとが生じる論理の背後にある仮説を徹底的に疑い創造的に検証します。
⑦ 制約条件の理論(TOC)研修
システムに内在する制約条件を見つけ効果的に管理し、システムを最適化し、持続的利益成長に導く方法論を学びます。
⑧ プロジェクトマネジメント研修
制約条件の理論(TOC)をプロジェクトマネジメントに適用した方法論クリティカルチェーン・プロジェクトマネジメント(CCPM)を学びます。プロジェクトが計画通りに進まない5つの要因を理解し、プロジェクトの期間とコストを条件づけるクリティカルチェーン管理の方法論を学びます。
⑨ ビジネス・システムダイナミクス論
因果ループ図、ストック/フロー図を用いて事業システムの動態的な挙動を解析、モデル化し、システム全体を最適化する理論、方法論を学びます。
⑩ 企業風土改革論
日本文化の特殊性を異文化圏との比較で明らかにし、日本の企業組織に適合した企業風土改革のアプローチ方法を学びます。働く人びとの主体性、チームワーク、自己修練(成長)を引き出すことを目的に、相互依存関係にある組織3要素(コミュニケーション、モチベーション、ビジョン)に効果的に働きかけ組織風土を良化するための実践的な方法論を学びます。
⑪ 事業改革倫
持続的な高収益性を実現することを目的に、ビジネスモデル分析、事業環境分析、利益モデル(28個のモデル)分析の手法を用いて、現在の事業を診断し、事業改革の課題を明確化する方法論を学びます。
⑫ テクノロジー進化論
テクノロジーとは何か。テクノロジーはどのようなメカニズムで進化するのか。その本質を理解し、自社のテクノロジーを活用または進化させるための方法論を学びます。
⑬ シナリオプラニング論
政治・経済・社会・技術(PEST)のトレンドを分析し、事業に決定的な影響を及ぼす推進力を特定し、確実性の高いものと低いものに切り分け、3~4のシナリオを作成し、それぞれに適応する戦略的行動計画を作成する方法論を学びます。
⑭ 経営財務論
仕訳から財務諸表(B/S、P/L)作成までのロジックを学んだあと、スループット、業務費用、在庫、投資の3つの尺度を用いて、利益を最大化するための最適な受注、投資、価格設定における意思決定手法を学びます。
日本の社会人の生活様式や仕事に対する価値観は、この十数年の間に劇的な変化を遂げ、従来のような組織べったりの生活を当然のこととして受け入れる若い世代はいなくなりました。仕事以外の付き合いはこの数年で急減し、互いが気軽に相談できる環境はなくなってきました。また、バブル経済崩壊後、まるで外科手術のようなリストラによって、従来、人々がなんとなく持っていた企業に対する期待感は崩壊し、多くの人がより現実的に実態を見据えるようになってきています。人と人との関係が急速に薄れ、企業に対する求心力が失われていくなかで、今まで日本企業ではあって当たり前と思われていた、その「人」に関する強みを再構築しなくてはならないという課題が、日本の企業経営者に突きつけられています。1980年代以降、企業の競争優位の源泉として新たなチーム力、組織力をいかに構築していくか、ということに関して、経営上の重要課題として取り組んできた米国と違い、残念ながら日本ではそのまったく逆の道をたどってしまったようです。
欧米の経営学会では、1990年代以降、行動科学とシステム・ダイナミクスを取り入れた「学習する組織(Learning Organization)」の研究が、マサチューセッツ工科大学の組織学習センターを中心に進んでいます。また、「制約条件の理論」で有名なイスラエルの物理学者エリヤフ・ゴールドラット博士は、組織学習の最強のツールとしてTOC論理思考プロセスを開発しました。学習する組織における学習単位は個人ではなくチームです。チームの知能指数(IQ)をいかに高めていくかが最大のテーマになります。
Kizawaは、こうした「学習する組織」の研究成果と弊社独自のイノベーション開発メソッドとを融合させて、日本の企業文化・風土に合った企業研修「最強組織に向けた変革研修プログラム」を開発・提供しています。当プログラムの目的は、経営幹部または次世代を担う経営幹部候補を対象に、自社の直面する全社的諸問題を学習材料にして、それらの現状分析、課題解決策のシミュレーション、実行計画の立案を行いながら、論理思考、システム思考、創造思考、戦略思考を修得することです。経営トップとの膝詰めの意見交換、徹底的なフィールド調査(従業員インタビュー)を実施したうえで、貴社の企業風土・価値観にあった独自の研修プログラムを開発します。
本プログラムによって、経営ビジョンの共有化、志気向上、コミュニケーションの改善といった組織力の向上に繋げることが可能になります。Kizawaは、社員の個人ビジョン(自己実現欲求)と会社ビジョンのベクトルをしっかり合わせていくことが、最強組織をつくるための王道であると考えています。「管理する組織」から「学習する組織」へ変革し、競争相手よりも早く学び進化し続ける企業が今後の経済社会をリードしていくのではないかと考えています。
当社のこれまでのサービス内容と実績はつぎのとおりです。
アクションラーニング支援(13社)、企業内マネジメント研修(7社)、次世代リーダー育成研修(5社)ビジネスモデル改革支援(14社)、組織風土改革支援(5社)、制約条件の理論(TOC)にもとづく生産システム改革支援(4社)、オープンイノベーション実行支援(3社)、経営顧問サービス(4社)パブリック・プライベート・パートナーシップ事業開発支援(2社)
・東証プライム上場企業:精密機器メーカーの産業機器製造子会社/専門商社の製造子会社/総合電機メーカーの住宅設備部品製造子会社
・中堅中小企業:プラスチック成形部品メーカー/自動車部品メーカー/住宅機能部品メーカー/食品製造、精密板金加工、精密金属部品加工、建築設計事務所、飲食店、ソフトウェア開発
・非営利組織:名古屋市外郭団体、愛知県外郭団体
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