問題には2種類あります。まず答えが必ず1つある問題、すなわち人工知能(AI)やその道の専門家の知識に頼ることで技術的に解決が可能な問題(技術的な問題)である。もう1つは、いままで経験がなく、いまだ満足のいく解決方法がない問題、すなわち、いかなる専門知識またはアルゴリズムも完璧には応用できない問題(適応的な問題)があります。マネジメントは、適応的な問題を解決するのが仕事です。それには科学的な理論、方法論、ツールを創造的に適用し実践的な行動が必要になります。それが明日の競争優位になります。
貴組織の経営課題、ビジネスモデル、人材ビジョンに関する徹底したヒアリングにもとづいて、貴社のマネジメントに関する本質的かつ必須の知識だけを厳選し、カリキュラムを作成します。
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学習テーマ |
学習目標 |
① |
TOC論理思考プロセスによるチーム学習 |
チームまたはグループで問題を解決するための思考ツールとアプローチ方法を学ぶ。 |
② |
ビジネス・システムダイナミクスによるモデリング |
ビジネス・システムダイナミクスで既存の事業システムを分析しモデルを作成、シミュレーションすることでシステムを最適な状態に導く方法を学ぶ。 |
③ |
ビジネスモデル改革の進め方 |
ビジネスモデルの改革に必要な概念、理論、アプローチ方法を学ぶ。 |
④ |
28の利益モデル |
利益モデルの概念、枠組みを理解し、自社のビジネスモデルの改革や生成に役立てる方法を学ぶ。 |
⑤ |
制約条件の理論(TOC)による利益の極大化 |
利益の極大化に向けシステムを改善するための手法「継続的改善の5ステップ」を学ぶ。 |
⑥ |
クリティカルチェーン・プロジェクトマネジメント(CCPM) |
自社独自のプロジェクトマネジメントのシステムを設計するためのCCPMの方法論を学ぶ。 |
⑦ |
組織風土改革の進め方 |
内発的動機づけの意味を理解し、社員の自律性支援を中心に自社の組織風土改革の進め方を学ぶ。 |
⑧ |
経営財務の基礎 |
現場の実践的な意思決定に役立つ経営財務の基礎概念を学ぶ。 |
⑨ |
テクノロジーの本質と進化 |
自社の事業のあるべき姿をテクノロジーの視点から再考するために、テクノロジーの本質と進化のプロセスを学ぶ。 |
⑩ |
政治・経済・社会・技術(PEST)の分析 |
自社の事業に今後影響を与えるだろう政治・経済・社会・技術(PEST)の分析方法を学ぶ。 |
日本の社会人の生活様式や仕事に対する価値観は、この十数年の間に劇的な変化を遂げ、従来のような組織べったりの生活を当然のこととして受け入れる若い世代はいなくなりました。仕事以外の付き合いはこの数年で急減し、互いが気軽に相談できる環境はなくなってきました。また、バブル経済崩壊後、まるで外科手術のようなリストラによって、従来、人々がなんとなく持っていた企業に対する期待感は崩壊し、多くの人がより現実的に実態を見据えるようになってきています。人と人との関係が急速に薄れ、企業に対する求心力が失われていくなかで、今まで日本企業ではあって当たり前と思われていた、その「人」に関する強みを再構築しなくてはならないという課題が、日本の企業経営者に突きつけられています。1980年代以降、企業の競争優位の源泉として新たなチーム力、組織力をいかに構築していくか、ということに関して、経営上の重要課題として取り組んできた米国と違い、残念ながら日本ではそのまったく逆の道をたどってしまったようです。
欧米の経営学会では、1990年代以降、行動科学とシステム・ダイナミクスを取り入れた「学習する組織(Learning Organization)」の研究が、マサチューセッツ工科大学の組織学習センターを中心に進んでいます。また、「制約条件の理論」で有名なイスラエルの物理学者エリヤフ・ゴールドラット博士は、組織学習の最強のツールとしてTOC論理思考プロセスを開発しました。学習する組織における学習単位は個人ではなくチームです。チームの知能指数(IQ)をいかに高めていくかが最大のテーマになります。
Kizawaは、こうした「学習する組織」の研究成果と弊社独自のイノベーション開発メソッドとを融合させて、日本の企業文化・風土に合った企業研修「最強組織に向けた変革研修プログラム」を開発・提供しています。当プログラムの目的は、経営幹部または次世代を担う経営幹部候補を対象に、自社の直面する全社的諸問題を学習材料にして、それらの現状分析、課題解決策のシミュレーション、実行計画の立案を行いながら、論理思考、システム思考、創造思考、戦略思考を修得することです。経営トップとの膝詰めの意見交換、徹底的なフィールド調査(従業員インタビュー)を実施したうえで、貴社の企業風土・価値観にあった独自の研修プログラムを開発します。
本プログラムによって、経営ビジョンの共有化、志気向上、コミュニケーションの改善といった組織力の向上に繋げることが可能になります。Kizawaは、社員の個人ビジョン(自己実現欲求)と会社ビジョンのベクトルをしっかり合わせていくことが、最強組織をつくるための王道であると考えています。「管理する組織」から「学習する組織」へ変革し、競争相手よりも早く学び進化し続ける企業が今後の経済社会をリードしていくのではないかと考えています。
当社のこれまでのサービス内容と実績はつぎのとおりです。
アクションラーニング支援(13社)、企業内マネジメント研修(7社)、次世代リーダー育成研修(5社)ビジネスモデル改革支援(14社)、組織風土改革支援(5社)、制約条件の理論(TOC)にもとづく生産システム改革支援(4社)、オープンイノベーション実行支援(3社)、経営顧問サービス(4社)パブリック・プライベート・パートナーシップ事業開発支援(2社)
・東証プライム上場企業:精密機器メーカーの産業機器製造子会社/専門商社の製造子会社/総合電機メーカーの住宅設備部品製造子会社
・中堅中小企業:プラスチック成形部品メーカー/自動車部品メーカー/住宅機能部品メーカー/食品製造、精密板金加工、精密金属部品加工、建築設計事務所、飲食店、ソフトウェア開発
・非営利組織:名古屋市外郭団体、愛知県外郭団体
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